旧制高等学校
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旧制高等学校(きゅうせいこうとうがっこう)とは、1950年まで存在した日本の高等教育機関の1つで、2つの高等学校令(1894年および1918年)に基づき設置されたもの、を指す。1894(明治27)年、第一高等学校など5校で始まった。当初は3年制のみで、後期には4年間の前置課程を含めた7年制のものもある。
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[編集] 概要
1894(明治27)年の高等学校令では、専門学科の教育を行なう機関と定義され但し書きにて帝国大学入学者のための予科教育が規定されていた。しかしながら専門学科教育は主流となることはなく後に廃止または専門学校として分離され、帝国大学入学前の高等教育機関としてのみ発展した。1918(大正7)年に改正された高等学校令では、男子の国民道徳を充実させ、高等普通教育を完成する事を目的とし、また公立、私立の高等学校設置が認められるようになり、終戦後まで発展を遂げた。これら高等学校のエッセンスは帝国大学への進学保証制度であり、戦前社会のエリート層揺籃の場とした機能した面があり、当時の社会制度の根底を支える機関の一つであった。類似の制度に大学予科があるが、入学資格や大学進学条件に旧制高等学校とは違いがあり別個の機関であることの留意が必要である。
その初めは、文部省が東京に作った東京大学予備門である。東京大学の初期の教官は「大臣よりも高い」俸給で雇われた欧米のお雇い外国人たちが占め、カリキュラムはヨーロッパの大学に倣い、教科書は原書、授業もノートも答案も外国語という状態であった。このため、専門教育を受けるためにはまず英語やドイツ語等の高い語学能力が不可欠であり、これを身につける予備教育機関として作られたのが大学予備門であった。
1881(明治14)年の政変で大隈重信を失脚させて実権を握った伊藤博文らは、官僚機構を整備するため東京にある官立諸学校を、文部省の作った東京大学に全て併合し、唯一の総合大学である「帝国大学」と改め、ここを官吏、学者の養成学校とした。東京大学が「帝国大学」となると、その予備教育機関は全国に学区ごとに五つ置かれることになり、東京大学予備門は第一学区である関東地区の第一高等中学校となり、その後、改称により最初の高等学校となった。これが旧制高等学校である。前身の詳細については高等中学校を参照。
旧制高校の1学年の定員と帝国大学の定員とは戦前期を通じてほぼ1対1であったため、高等学校の卒業証書さえあれば、専攻を選ばない限りどこかの帝国大学には無試験で入学できた。こうした「身分保障」があったため、勉強はそこそこに学生生活を謳歌した学生たちが多い。同じ学年に3年留まると放校(退学)となるため、「計画的」に高等科3年間の修業年限を1回ずつ落第し、6年居続けた猛者も居たという。
1918(大正7)年以降は高等学校は官立でなくても設立できたため、三菱財閥の岩崎家が私立の成蹊高等学校、阪神地区の財界人が同じく私立の甲南高等学校の設立をそれぞれ後押しし、そこでは、高等学校尋常科を設け、尋常科に入学すれば、そのまま高等科を経て、無試験で帝国大学まで行けるコースを作った。また、明治時代に創設された学習院は宮内省が華族の子弟の教育のために設立されたものであるが、旧制高校として制度的にまったく同等に位置づけられたのは1921(大正10)年以降である。富山県立富山高等学校のように、地元の素封家が県に莫大な寄付をして設立させた例もある。こうした学校は、高等科だけではなく尋常科もある7年制の高等学校であった。(学習院は8年制)
一高をはじめとする官立の高校の多くは、当初の形態通り3年制の高等科だけが置かれた。高等学校の3年間の就業年限の内、学生は英語・ドイツ語・フランス語のどれかを専攻し、一般教養科目を併せて履修した。年限的に言うと、現在の大学の1・2年生に対する教育(教養課程)に相当し、解りやすくいえば現在の東京大学教養学部のような性格である。最終的に全国に39あった旧制高校の中でも、明治期に創設された第一高等学校から第八高等学校までは、政官界に卒業生を早く送り込んで後発の学校よりも優位に立ったため、他との区別で、特に「ナンバースクール」(「n高」から)と呼ばれた。このため、新制に移行した後も「ナンバースクール=エリート校」の尊称のような慣用句的な用法として残り、各自治体での旧制中学時代も含んだの主に公立高校を中心に、一部では私立高校においても数字の付された学校をローカルに「○○のナンバースクール」などと呼ぶことがある。
第六高等学校以降では地元の誘致の熱意もその設立に大きな影響を与えた。第六高等学校の誘致には、岡山と広島がその座を争い、国会議場の外で代議士が掴み合いになった逸話も残っている。第七高等学校の場合は、松本に内定していたのが諸般の事情で急遽鹿児島に変り、また第九高等学校の設立を巡っては、新潟と松本の間で熾烈な誘致合戦が起こり中傷合戦に至る泥試合化したが、最終的に「第九高等学校」と命名するのは避け、新潟高等学校および松本高等学校と地名を付けることで決着した。以後の設立高校の命名には、この事態を考慮し学校所在地に倣った命名になった。これらを先の「ナンバースクール」との対比・区別の意味で「地名校(スクール)」或いは「ネームスクール」と呼ぶ場合もある。
第二次世界大戦後の学制改革によって旧制高等学校は旧制大学や他の高等教育機関と統合して、その多くは新制大学の教養部や文理学部の母体となった。旧制高校在学中に学制改革によって新制大学に入学した人物には、作家の野坂昭如(新潟高等学校から新潟大学、のち早稲田大学)や高橋和巳(松江高等学校から京都大学)や開高健(大阪高等学校から大阪市立大学)や小松左京(第三高等学校から京大)、井原高忠(学習院高等科から慶大)、旧制大学を前身としない大学学部卒で初めて事務次官になった小長啓一らがいる。また映画監督の山田洋次は山口高等学校在学中に学制改革に遭い、新制の都立小山台高等学校から東大に進んだ。
学制改革実施前、旧制高等学校を「ジュニアカレッジ(改革後の短期大学に相当)」として存続を模索する動きもあったが、幻に終わった。
旧制高等学校を懐かしむ卒業生は、戦後においても日本寮歌祭を開いたり、「日本の教育改革を進める会」を結成して、旧制高等学校の長所を訴えていた。しかし、あくまで国立の高等教育機関としての復活を希求していたせいか、私立でエリートに対する一般教養教育の短期大学や高等専門学校を設置する動きはなかった。ただし公立ではこういう学校が存在した。1950年に設置され、1955年に廃止された和歌山県立理科短期大学がそれである。
しかし、新制東京大学教養学部の設置は、旧制高等学校の教養主義的な伝統を残そうとした動きである。また終戦直後に国際基督教大学 (ICU) 教養学部の設置に携わった旧帝国大学卒の有力者たちは、ある意味で政治的な理由でアメリカにより設置された同大学について、そのリベラルアーツ・カレッジの理念に旧制高等学校の善さを継承させられる可能性を期待した。
[編集] 入学・教育課程・卒業
- 入学資格は、高等科は旧制中学校4年修了時、尋常科は小学校もしくは国民学校卒業時だった。
高等商業学校などの専門学校の受験資格は旧制中学卒業年次(5年)であったが、高等学校は下記のとおり7年制高校の出現により1年間の「飛び級」が認められていたため、高等科の受験資格はそれより1年早い旧制中学4年修了であった。このため、福田赳夫のように、旧制高崎中学(現在の群馬県立高崎高等学校)4年修了で第二高等学校を受験して不合格となり、5年卒業時に第一高等学校に合格してその後東京帝国大学から大蔵省という官僚コースをとった人間も普通に居た。 - 明治27年の高等学校令に基づく初期の官立高等学校はすべて3年制だったが、大正7年の新高等学校令では修業年限は尋常科4年と高等科3年をあわせて7年が基本とされた。しかし、旧来の高等科のみの設置も許されたため、実際には官立の高校は新設の東京高等学校を除いて戦前最後の旅順高等学校まですべて高等科のみの3年制であり、逆に私立はすべて「飛び級」のできる7年制であった。
なお、太平洋戦争が激化すると、非常時の臨時措置として昭和17年18年には半年繰り上げの2年半でまた昭和18年入学の学年からは法改正により正式に修業年限が2年に短縮された。ただし、終戦直後の昭和20年9月に再び修業年限3年に改められた為、2年の年限で卒業したのは昭和18年入学の学年だけである。
- 昭和15年4月入学→昭和17年9月卒業(正規3年・半年短縮)
- 昭和16年4月入学→昭和18年9月卒業(正規3年・半年短縮)
- 昭和17年4月入学→昭和18年11月仮卒業→昭和19年9月卒業(正規3年・半年短縮)
- 昭和18年4月入学→昭和20年3月卒業(正規2年)
- 昭和19年4月入学→昭和22年3月卒業(正規2年・1年延長)
- 昭和20年4月入学→昭和23年3月卒業(正規2年・1年延長)
- 昭和21年4月入学→昭和24年3月卒業(正規3年)
- 昭和22年4月入学→昭和25年3月卒業(正規3年)
- 昭和23年4月入学→昭和24年3月修了
- 高等科は文科と理科に分けられ、さらに英・独・仏の第一外国語別に甲・乙・丙各類に分かれていた。
但し、仏語を第一外国語にする類を置いた高校は第一高等学校・第三高等学校・静岡高等学校・大阪高等学校・浦和高等学校など少数にとどまった。 - 帝国大学の定員は、旧制高校の卒業生とほぼ同数だったので、卒業後の専攻をえり好みしなければ、卒業後の帝国大学進学を保証された。このため地方の帝国大学や官立大学では募集学科によっては定員割れも生じた。したがって京城帝国大学など後発大学では独自に「予科」を設けて早くから質の良い学生を確保する手法をとった。但し、東京帝国大学工学部航空学科のように全国的に定員の少ない希少な学科の場合は、卒業後浪人してからの進学者も多かった。
- 学習院は、学習院学制に基づいて設置された官立の学校である。当初は初等学科(6年)、中等学科(5年)、高等学科(3年)、と区分されていたが、大正8年に初等科、中等科、高等科と改称された。高等科(3年)と高等学校尋常科に相当する中等科(5年)をもって旧制高等学校の形態をなすものである。中等科は5年、高等科3年の八年制の形態を採っていたため、旧制七年制高等学校に類似していると説明されることが多い。当初は帝国大学への進学も完全に保証されたものではなく、高等学科の卒業生は帝国大学側に定員割れが生じた場合、院長の推薦によりのみ帝国大学への進学が許された。他の旧制高校高等科卒業生と全く同等に帝国大学への進学が許されるようになったのは大正10年のことである。また、宮内省直轄という特殊な教育機関であった。
- 旧制高等学校群に於いて初等教育機関を包含していた学校は、甲南、成城、成蹊がある。これらの諸学校では小学校に入学することで将来、東京帝国大学をはじめとする帝国大学群への進学に直結することとなり人気を集めた。なお、旧制高等学校ではないが、学習院も初等教育機関を包含していた。
[編集] 旧制高校一覧 (高等学校令によって設置されたもの)
(カッコ内は学制改革後)
[編集] 官公立
[編集] 三年制
[編集] ナンバースクール
- 第一高等学校(東京大学教養学部)
- 第二高等学校(東北大学教養部)
- 第三高等学校(京都大学教養部)
- 第四高等学校(金沢大学法文学部、理学部、教養部)
- 第五高等学校(熊本大学法文学部、理学部)
- 第六高等学校(岡山大学法文学部、理学部、教養部)
- 第七高等学校造士館(鹿児島大学文理学部)
- 第八高等学校(名古屋大学教養部)
- 第七高等学校造士館は、第二次世界大戦後に造士館の名を外し、廃校時には単に「鹿児島大学第七高等学校」であった。これは進駐軍の意向とも言われるが、明確な証拠は確認されていない。
[編集] ネームスクール
- 新潟高等学校(新潟大学人文学部、理学部)
- 松本高等学校(信州大学文理学部)
- 山口高等学校(山口大学経済学部・文理学部):山口高等学校は、明治期に開校したもの(通称「旧旧山高」:現在の山口大学経済学部)と、大正期に再興されたもの(通称「再興山高」:文理学部、現在の人文学部・理学部)と二校ある。
- 松山高等学校(愛媛大学文理学部)
- 水戸高等学校(茨城大学文理学部)
- 山形高等学校(山形大学文理学部)
- 佐賀高等学校(佐賀大学文理学部)
- 弘前高等学校(弘前大学文理学部)
- 松江高等学校(島根大学文理学部)
- 大阪高等学校(大阪大学一般教養部南校)
- 浦和高等学校(埼玉大学文理学部)
- 福岡高等学校(九州大学教養部)
- 静岡高等学校(静岡大学文理学部)
- 高知高等学校(高知大学文理学部)
- 姫路高等学校(神戸大学教養部、姫路分校)
- 広島高等学校 (広島大学教養部、現在の総合科学部)
- 旅順高等学校(廃止)
- 官立富山高等学校(富山大学文理学部)
- 山口高等学校(旧旧山高)は、明治19年(1886年)に 東京(第一)、大阪(のち京都に移転、第三)と同年に設置された3番目の官立高等中学校(明治27年(1894年)山口高等学校と改称)であったが、他府県出身者が多くなったため、明治38年(1905年)山口高等商業学校(山口大学経済学部)に転換された。このため、旧旧山高の寮歌(花なき山の)は経済学部の学生に歌い継がれている。その後、大正8年(1919年)に山口高等学校(再興山高)が設置された。
- 大正期の高等学校新設時、新潟と松本の間で「第九高等学校」の名称の奪い合いがおきたため、番号をやめて地名を用いるようになったといわれている。
- 学校順は、日本寮歌祭等のオーダーによった。
- 新制神戸大学は神戸経済大学予科と姫路高等学校を包括したため、統合移転するまで教養部の教育は御影分校と姫路分校とに分かれて行われて、文理学部が御影分校にあった。
- 官立富山高等学校は公立富山高等学校に併置された三年制旧制高校で、高等科のみがある。
[編集] 七年制
- 官立
- 東京高等学校(東京大学教育学部附属中学校・高等学校→東京大学教育学部附属中等教育学校、東京大学教養学部)
- 台湾総督府立台北高等学校(廃止、国立台湾師範大学に転換)
- 公立
- 富山県立富山高等学校→富山県立高等学校(1946年廃止)
- 東京府立高等学校→東京都立高等学校(東京都立大学附属高等学校、東京都立大学教養部)→(東京都立桜修館中等教育学校、首都大学東京)
- 大阪府立浪速高等学校(尋常科廃止、大阪大学一般教養部北校)
- 官立二校、公立三校である。
- 富山県立富山高等学校は1943年富山県立高等学校に改名、尋常科生募集停止、官立富山高等学校に併置されたようになった。
[編集] 私立
[編集] 七年制
- 武蔵高等学校(武蔵大学、武蔵中学校・高等学校)
- 甲南高等学校(甲南大学、甲南中学校・高等学校)
- 成城高等学校(成城大学、成城学園中学校・高等学校)
- 成蹊高等学校(成蹊大学、成蹊中学校・高等学校)
- 旧制高等学校高等科は制度的に高等教育機関と位置づけられており、学制改革に際して新制大学へ移行した。しかしながら尋常科は新制中高へ移行したと考えるのが一般的である。
[編集] その他
[編集] 八年制
- 旧制学習院高等科は厳密には学習院学制に基づいて設置され宮内省直轄の教育機関であるが、システムとして旧制高等学校に非常に似通った形態であり、大正10年より他の高等学校とまったく同等に帝国大学への進学が完全に保証された学校の為、便宜上ここに分類する。
[編集] 戦後特設高校
- 官立長崎高等学校(長崎大学に包括)
- 官立徳島高等学校(徳島大学に包括)
- 山梨県立高等学校(1950年廃校)
- 秋田県立高等学校(1950年廃校)
- 福岡県立高等学校(九州歯科大学に包括)
- 東洋高等学校(私立)(東洋女子短期大学、現東洋学園大学)
- 日本高等学校(私立)(日本女子衛生短期大学、現湘南短期大学あるいは神奈川歯科大学)
- 戦後に医学・歯学教育は大学(旧制大学)で行うこととなり、旧制医学専門学校あるいは旧制歯科医学専門学校は旧制大学に昇格したが、このうちいくつかは大学昇格の基準を満たすことができず、在校生徒救済のために旧制高等学校に改変された。これを戦後特設高校と呼ぶ(ただし官立徳島高等学校は異なる経緯で旧制高校となった)。医大の予科的な位置づけであり、一部は学制改革時新設された新制大学に包括された。
- 1950年に秋田県立高等学校、山梨県立高等学校の2校は廃止された。
- 福岡県立高等学校は、1947年福岡県立医学歯学専門学校の医学科が福岡県立高等学校に転換、学制改革時に九州歯科大学に包括された。
[編集] 大学予科
- 旧制高等学校に類似するものの(高等学校令に基づかないで設置されたもの)個別に連携された大学へのみ進学を前提とした高等教育機関であり、この点旧制高等学校とは制度的に大きく異なる。
- 一覧は大学予科を参照。
[編集] 関連書籍
- 週刊朝日 『青春風土記;旧制高校物語』(全4巻) 朝日新聞社、1978年-1979年
- 秦郁彦 『旧制高校物語』 文春新書、2003年 ISBN 4166603558
- 海後宗臣(監修) 『日本近代教育史事典』 平凡社、1971年
- 『日本近現代史辞典』 東洋経済新報社、1978年
- 尾崎ムゲン作成「文部省管轄高等教育機関一覧」参照
- 秦郁彦(編)『日本官僚制総合事典;1868 - 2000』 東京大学出版会、2001年
- 「主要高等教育機関一覧」参照